世には様々な伝説、予言が存在する。週刊誌の後ろに載っている恋占い、神社のおみくじから辻占（つじうら）まで。キリスト教新約聖書には千年紀の最期にイエスが降臨し、すべての死者がよみがえり神が王国を築くとある。

ノストラダムスを引き合いに出すまでもなく、こうした予言は大抵が戯れ言であり、実現したとしても「これは、あのことだったんだ」とつじつまをあわせる程度である。しかし、疑いがつけいる余地もなく、絵に描いたように予言が実現したら、どうだろう？

◆ジョヨボヨ王が12世紀に予言した「白い人」と「黄色い人」の戦い

インドネシアには「ジョヨボヨ王」の予言が伝わっている。 ジョヨボヨ王（Jayabaya ジャヤバヤ）とは、12世紀に現在のジャワ島、クディリ王国で実在の人物である。ジョヨボヨ王が書き残した民族叙事詩『バラタユダ』として伝えられ、東南アジアで多く上演される「ワヤン・クリ」（影絵人形劇）で取り上げられるエピソードも多く含まれている。

ジョヨボヨ王の予言の中にきわめて興味深い文言が見て取れる。
「わが王国に混乱が生じる。どこからか現れる白い顔の人に長期に支配されるであろう。彼らは魔法の杖を持ち、離れた距離から人を殺すことができる」

予言には〈支配からの脱出〉として、2つの部分で触れている。

「北の方から黄色い人が攻めてきて、白い人を追い出し、代わって支配するが、それはトウモロコシ一回限りの短い期間である」

「私たちが苦難に陥った時、天から白い布をまとった人が舞い降りてきて我らを救うだろう」

ここには暗喩も比喩も含まれない。

「白い人」とは、長きに渡って東南アジアを支配したオランダ人であり、北から来た「黄色い人」は日本人である。

いかにもネトウヨや、エセが捏造しそうな話題であるが、英語でも明白に”Japan”と記載され、ジャワ語でも記録が残っている。

◆ジョヨボヨ王の予言通り、日本軍はインドネシアから2年半で立ち去った

インドネシアは1602年のオランダ東インド会社の設立以来、植民地支配を受けた。オランダの支配は苛烈で、住民には教育を施さず、労働者として酷使し、高価な産出物を根こそぎヨーロッパに持って行ってしまった。

1941年、日本はオランダを含む連合国に宣戦を布告し、太平洋戦争が始まった。太平洋戦争の目的は幾つもあげられるが、その一つにインドネシアの石油産出地帯確保があった。

開戦の翌年、2月14日、日本軍はスマトラのパレンバンに対して空挺作戦を実施した。パラシュート部隊である。降下するのに大砲や機関銃のような大型の火器は持って行けない。約430名が拳銃や、手榴弾などの小火器でもってパレンバンを守る英蘭兵に立ち向かった。英蘭は戦車、機銃などを装備した500名の兵で対抗したが、わずか3日で壊滅させた。

文字通り「白い布をまとった人たち」が天から降臨したのである。

熱帯の真っ青な空を降りて来る純白のパラシュートを見て、インドネシア人は「ジョヨボヨ王の予言」を思い出して狂喜したという。日本軍は3月にはジャカルタを占領。歓呼の声と、後にインドネシア国歌になる「インドネシアラヤ」で迎えられた。350年を持ってしたオランダ支配は日本軍の攻撃、わずか1ヶ月で終焉を迎えたのである。

戦局が日本不利になり、太平洋戦争が終結して2日後、8月17日、インドネシアは独立を宣言。オランダは再進出を計画したが「かつて猫のようだったインドネシア人は虎になっていた」と苛烈な抵抗によって独立国としての地位を勝ち取った。
ジョヨボヨ王の予言通り、2年半で日本はインドネシアから立ち去ったのである。

ある国を「反日国」「親日国」と分別するのは無意味であるし、時には危険でもある。だが、日本が国政として「親米国」であるように、インドネシアは政治的にも親日的であるし、人心も日本派が多い。

◆千年前の予言で繋がる

日本が抱える国際的な問題として、いわゆる従軍慰安婦問題がある。韓国では国際問題として取り上げ、オランダでも問題視する議員がいる。日本軍占領地であったインドネシアも同じ問題を抱えていたが、1995年に設立された元総理・村山富市の「女性のためのアジア平和国民基金」により解消してしまった。

これは被害者が特定された場合、首相の「おわびの手紙」とともに、一人当り200万円を渡し、不確定の国には、その国に対して基金の支援により女性関連施設や機関が作られた。韓国、オランダなどではこれを拒否したケースがほとんどだったが、インドネシアではスムースに進み、トラブルには発展していない。

また、伝説ではあるが、2004年、13万人の死者を出したスマトラ沖地震で、各国の支援部隊が現地へ入り、救護、治療に当たっていた所に自衛隊がテントを設営すると「日本軍が助けに来てくれた」と被救護者が集中してしまったという。

1997年、アジア通貨危機でも日本は一国でIMF（国際通貨機構）を上回る援助をアジア諸国に与え、日本のいわゆる「失われた20年」の間にもインドネシアは年間5％の経済成長を続け工業国へと変貌を遂げつつある。

日本人からすればインドネシアは東南アジアの一国に過ぎないが、現実は人口2億4,000万人。インド、中国、アメリカに次ぐ人口大国であり、世界最大のイスラム教国にして、有数の親日国なのである。

その奥底には千年も前の「ジョヨボヨ王」の存在があったのは、インドネシアにとっても、日本にとっても幸いである。

（伊東北斗）

この2月に大騒ぎとなった「学費の値上げデマ」について市民団体が検察に告発しそうな動きをキャッチした。東京地検特捜部にこの告発が届くにはまだ先のようだが、「参議院選挙」を睨んで告発合戦の火ぶたが切られたといってもいいだろう。この動きについては後日、詳細に伝える。

共産党の学費値上げ糾弾チラシについては、新聞でも大きく報じられた（産経新聞）が、参議院選挙を前にして、手練手管の勢力が暗躍しているようだ。

「そもそも、この日本共産党のデマのチラシは、『安倍政権が国立大学の学費を毎年値上げし、16年後に現在の年間53万円から93万円に値上げする』というもので、共産党としては、財務省の審議会が提示した、国立大学への運営費交付金の削減案に注目したものです。『仮に交付金を減らして、自己収入を増やす際、その増えた部分の全額を学費でまかなったらどうなるか』という試算を政府に出させて悪用しただけの話です。現実は、財務省審議会の提案には自民も公明も反対し、昨年11月の建議からは、学費値上げの数字は消えて、安倍政権としては例年とおり、交付金を削らないことを決議しています」（週刊誌記者）

つまり、学費の値上げ話などは、露程もないのだ。さすが、かつての石原都知事に「ハイエナ政党」と断罪された姑息な手腕やアジテーション癖はまだこの党には残っているようだ。

2月3日の衆議院予算委員会では、安倍首相がチラシを見て「まったくのデマ」「ただちに公党としては責任をもって訂正してほしい」と答弁。すると、チラシの「安倍政権が値上げ」が「安倍政権のもとで狙われる」と修正された。
※修正前と修正後

まさに、「ビフォーアフター」の世界だとあきれるばかり。国民が政治に不信感を持つ訳だ。国民の不安を煽って選挙へ誘導する共産党のやり口と、こんなものに振り回される馬鹿で無能な与党との競り合いは「目くそ鼻くそを嗤う」という程度のものだが、共産党は、参議院選挙では1人区はあきらめ、民主党＋維新の党と連携して、与党に対抗しようという作戦のようだ。民主党と維新の党は合流して「民進党」となったが看板のすげ替えにすぎない。中身はふぬけそのものなのは時間がたつとともにわかるだろう。

『志位委員長は頭がやわらかい男です。自民を倒すためなら、柔軟に味方を作っていくのではないかな。まあ例のシールズを取り込んで票にしてしまっている時点で、彼らの手練手管は老獪だといえます』（同）

こうした動きを見ていると、共産党にはデマを平気でまく蠕動組織としての一面と、老獪な戦略家としての一面が同居している摩訶不思議な政党だ。まあ、若者が減少し、弱体化している共産党は、もはやなりふりかわっていないとも見れるが。
「そうじゃない。志位としては、忸怩たるものがあっても、民主党や維新の党と連帯しないと共産党の支持者があきれて離れていかざるを得ないと考えているのですよ」

さて、18歳と年齢が下がった魑魅魍魎、そして国民が「無関心」な争点なき参議院選挙がひたひたと近づいてくる。

（伊東北斗）

昨年11月、日本から「シティバンク銀行」が撤退した。日本では数少ない外資系都市銀行で、総資産2兆2000億ドル、アメリカ、ニューヨークに本店を置く世界最大の一般銀行である。銀行として初めて当座預金口座を開設し、複利預金、無担保ローンを商品化、クレジットカード「マスターカード」を提供し、いまではダイナースクラブもシティグループの傘下にある。ATMの24時間開放、支店数を絞って人件費を削り、穴埋めとしてATMを他行と供用するなど、現在では普通に行われている銀行の運営をはじめた先進的な銀行である。

シティバンクの日本上陸は1902（明治35）年、横浜に外貨取引銀行として支店を開設したのが最初で、実に百年の歴史がある。それが消えた。業務縮小や、旧顧客向けの窓口を残すこともない。顧客は日本の既存銀行、SMBCに託す形で跡形もない。

撤退の理由として「日本の市場には将来性がない」といささか腹立たしいと共に、捨て台詞とも取れる言葉を残している。

撤退に至るまで、確かにシティバンクはいくつもの「事件」を起こしている。2004年には、マネーロンダリングの幇助を指摘され、虎ノ門支店の認可が取り消されている。2009年、には大口顧客に対する利益誘導等があったとして続けて業務停止命令を受け、2011年に受けた「多数の法令違反」があるとして、業務停止命令が出された。何度も縮小や、関連グループとの合併、子会社化を行ったが、ついに2015年撤退ときた。

きわめて不自然な消え方だといえる。日本の証券会社や銀行でも一部顧客への利益誘導やマネーロンダリングによる不正はあったとしても、それが理由で廃業に追い込まれはしない。

ここで巷間、多くささやかれるのが「ユダヤ・イルミナティー」の策謀である。
ユダヤ・イルミナティ説の多くは眉に唾をするようなものから、真実味に富んだものまで挙げられているが、ここで注目したいのが「日本という地域性」だ。

古来、キリスト教が優勢になって以来ユダヤ人は被差別民であった。国土もなく、居住地、職業選択の自由もない。「ゲットー」と呼ばれる壁の中に暮らし、賤業に就いていた。この時代、アメリカはまだ存在せず、アラブ地域はオスマントルコ帝国の支配地である。ユダヤ人には、まだ、力もなく、影響力はヨーロッパに限られていた。ユダヤ人同士の繋がりがあるとしてもまだ細々としていた。

一方、貨幣経済が発達してくると卑しい職業とされていた「金貸し」が次第に力を得てくる。つまり銀行である。一部の富裕なユダヤ人が貴族に協力し「宮廷ユダヤ人」として力を得るようになる。

ユダヤ金融が一挙に勢力を拡大するのは1812年、ドイツ、フランクフルトのマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドがワーテルローの戦いでイギリスの国債が高騰したのを得てからである。その後、マイヤーの息子たちはパリ、ロンドン、ナポリ、ウィーンへと散らばり、金融業を展開する。ユダヤ系資本は国籍にとらわれない特性から瞬く間にヨーロッパを席巻する。

とはいうものの、やはり歴史の古いヨーロッパはユダヤ人に対する弾圧は強い。対して、移民を受け入れてきたアメリカでは比較的、差別は少ない。ユダヤ・イルミナティーはヨーロッパを拠点に次第にアメリカでも広がってくる。もちろん、アメリカでもユダヤ差別は皆無ではない。アメリカの大統領はほとんどがプロテスタントであり、カソリックは少数に留まる。ユダヤ教徒に関しては皆無である。この状況の中で拡大するシティが経営陣からユダヤを排除する可能性は高い。

他方、今回取り上げた「シティバンク」は「シティバンク・オブ・ニューヨーク」として1812年、はからずもロスチャイルド銀行が設立したのと同年開業し、1895年、アメリカ最大の規模に発展する。この段階でユダヤ・イルミナティーが介入する余地はない。

ロスチャイルドの発展からアメリカでも後発のユダヤ資本が食い込んで、企業体を資金面から浸蝕していく。企業体、ロックフェラーなどはそれ自体がユダヤ系であるとされる。

もちろん、アメリカが食い荒らされている間も、入ってこられない地域がある。アラブ、中国、日本である。日本は徳川時代「鎖国」を行っていた。中国（清国）も、1717年から1842年まで「海禁」と呼んで事実上の鎖国状態にあった。

しかし、日本は太平洋戦争の敗戦で「染まりきったアメリカの資金」が大量に導入されてくる。

10年ほど前、ある大手出版社の雑誌が廃刊になった。昨今、雑誌の廃刊など珍しくないが、退職した当時の編集者、Ａ氏とのコンタクトに成功した。
「突如上の方から『その本は出すな』号令がかかった。記事の差し替えや、書き換えは珍しくないのでその類だろうと高をくくっていた。内容はユダヤ資本に関する批判でどこにでもあるような内容です。『あれよあれよ』と言う間に雑誌は休刊。編集部は解体。異動されるか、退職した者もいます。しばらくしてわかったのが、銀行から圧力がかかっていたんですよ。日本の銀行ですが、ユダヤ資本が入っていて、記事のうちどれかが本筋をついていたのでしょう」

日本の金融市場を狙うのはユダヤ資本ばかりではない。近年になって膨大な資金源が登場した。いわゆる「チャイナ・マネー」だ。

2010年「日本の総生産が中国に抜かれた」と報道された。その後も中国は毎年10％近い成長を続け、昨年度でGDPは日本の二倍を突破した。決済通貨としても「USドル」「ユーロ」「イギリスポンド」「中国元」「日本円」の並びになり、昨年「元」の流通量が「円」を越えた。

中国にとって日本は豊かな「餌場」なのだ。資金のやり取りも為替を使用するより、銀行を介した方が早い。となると、日本に居座る外資系銀行「シティ」は邪魔物となった。

日本ではあまり普及していないが、マスターカードが運営するCirrus（シーラス）という銀行決済システムがある。世界93ヶ国、100万か所のATMで利用できる。クレジットカードの多くは海外でも利用できように、クレジット払いのシステムを銀行決済に適用したのがCirrus。日本国内で預金した「円」を、海外に出向いて同じ銀行カードを使って外貨を引き出すことができる。ビジネスには圧倒的に有利な海外決済、送金方法だろう。

Cirrusを真っ先に日本に導入したのが、シティバンクであり、実に30年前である。他に日本では、シティと最初に提携した「ゆうちょ」、2007年から提携を開始した「セブン銀行」、シティから業務委託をうけた「SMBC」しかない。

一方、日本にも次々と中国系の資本が入ってきている。中国国営銀行である「中国銀行」、中国系クレジットカード「ユニオンペイ（中国銀聯）」などである。中国銀行は日本での支店数は少なく、「ユニオンペイ」こそ、日本とアメリカで提携を増やしているが、世界的に優勢なマスター系列のCirrusとも、ビザ系列のPLUSとも連携していない。一方、中国は銀聯に続いて、Alipay、Chinapay、快銭の導入を開始している。

Cirrusの大元であるシティを日本から追い出すのは、中国にとって欠かせない戦略だ。

中国の動きはシティの不祥事にも影を落としている。

「実はシティ撤退のきっかけとなったマネーロンダリング事件、これは日本の暴力団が覚せい剤で得た利益をシティバンク経由で香港で現金化したという内容です。マネーロンダリングには色々な方法があるが、多く使われる方法が投資を装うやり方だろうね」（経済ジャーナリスト）

不正に得た現金を損益が出ると判っていても第三者に貸し付ける。数年経って減額した資金をひきだす。引き出したカネは株なり、国債なりの売却資金として「洗われたカネ」になる。ところがシティの場合は虎ノ門の支店で預金した資金を単純に香港で下ろしただけだ。資金洗浄だとしたらあまりに稚拙に過ぎる。

状況証拠でしかないが、中国当局にはめられた、という見方もできる。

シティはユダヤ・イルミナティーに疎まれ、中国との交流もない。旧勢力と、新勢力の戦いによって日本という戦場からたたき出されたのである。

確かに日本の一般銀行にはイルミナティーの息がかかっているだろう。だが、例外も多い。農家の資金運用を一手に引き受けるJA。民営化された「ゆうちょ」。日本にはまだまだ手つかずの膨大な資金が眠っている。

これらを虎視眈々と狙っているのが、ユダヤと中国。

いま、日本という豊穣な市場をめぐって、新旧の大勢力が火花を散らしている。

（伊東北斗）