ある気楽な集まりで顔見知りの市議会議員が難しい顔をしている。
アルコールが入っているせいか、ポロリともらした。
「××の裏に中東物を扱う雑貨店があるだろう？」
そこがIS（イスラム国）の日本拠点だというのである。野党系の市議会議員である。
だが、なぜにそう難しい顔をしているかと問うと、
「選挙に利用できないか、考えている」のだった。
しかし、ISとなれば国際的なテロ組織だ。本職、つまり公安や、警察がほっておかないだろう。
関わりを持つのはまずい。
「この話も警察から流れてきた話だ。だからこそ、いまのうちなんだ」
本音は次の統一地方選選挙で敵対候補を潰したい、と言うことらしい。
敵対候補がISと繋がりがあると噂を立てられれば、次の選挙は勝てる。
店の地権者が対立党の関係者だというのまでは調べがついた。
そこで地元の市議氏におはちが回ってきた。
が、そこから先、どう持っていくべきか判らない。
その時の話はそのまま終わった。
特定のテロ団体が、他のテロ団体の『仕事』を請けおうことがある。いわゆるテロネットワークである。
テロ団体といえども活動資金は必要である。金で仕事を請けおう。
テロ団体同同士が利害が一致する場合もある。
たとえば、9.11テロを起こしたアルカイダは反米イスラムテロ組織である。
アルメニア革命軍は南米を拠点に反米活動を続けている。
これらは主義主張はまったく異なるが「反米」という目的は一致している。
現在、アメリカに入国する場合、アラブ系人種は警戒される傾向にある。
一方、南米のラテン系人種はアラブ系より入国しやすい。
そこで、テロ組織同士が協力し合い、活動を行う。
ISに限らずテロ組織は常に協力者を求めている。
こうした募集事務所は世界中に存在する。海外での工作要員として外国人も多く必要だからだ。
話は戻って市内の雑貨屋、しばらくして店を畳んだ。
市議氏は何も言わないし、問いかけても答は返ってこないだろう。
内偵が入って秘密裏に消されたのか、場所を変えたのか、なにも判らない。
その店はいまは中華系の輸入商品店となっている。
この例は氷山の一角にすぎないが、政治家がISとなんらかの接点を持っているのは明らかだ。
（伊東北斗）
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