2007年に第一回大会を実施した東京マラソンが今年も2月28日行われる。10回目大会となる。
1964年東京オリンピックでの都内中心コースのマラソンが実施されて以降、東京の都心では「経済的影響を考えると実施は不可能」と言われ、大阪、名古屋などの大都市が女子マラソンを中心にフルマラソンの大会を活性化させても、長く東京都（あるいは「国」）や陸上関係者は東京都心でのマラソン実施に熱心ではなかった。23区内ではないが青梅マラソンが市民参加型として歴史を持つこともあり、「東京マラソン」は「経済的観点から」長期間現実的なものとして考えられることがなかった。
◆石原都知事時代の布石──ビックレスキュー2000と「三国人」発言
その風向きが変わったのが2003年、当時の石原慎太郎都知事が「東京マラソン実施」構想を発表して以来だった。石原は「経済波及効果、スポーツ観光の振興につながる」ことを理由に「東京マラソン」実現に相当な力を注いだが、日本財団会長（当時）だった曽野綾子や笹川スポーツ財団などが強く後押しをした。
それに先立つこと3年前の2000年9月3日、石原は「東京総合防災訓練（ビックレスキュー2000）」を実施している。この訓練には警察・消防の他に自衛隊が参加し、表向きは災害・緊急時の訓練を装っていたものの、多くの人から「治安維持訓練ではないか」との疑問が呈された。1万余名の参加者のうち7000名を自衛隊員が占め、都心を工装車が走る異様な姿が見られた。パラシュート部隊落下訓練もあった。
1999年から東京都の災害対策担当参与に就任していた元自衛官で好戦派として知られる志方俊之が訓練に参加していたことも「治安維持訓練」疑念を湧き起こさせる理由となった。災害対策の訓練に何故装甲車が必要なのか？ パラシュート部隊が災害の際に何の役に立つのか？ 直下型地震やそれに付随する災害への対応というが、今から振り返っても東日本大震災で自衛隊が活躍した場面で装甲車やパラシュート部隊などが役割を果たす場面は皆無だった。
「ビックレスキュー2000」の真の目的は、石原自身の口から、それに先立つ同年4月9日、自衛隊練馬駐屯地で語られている。「今日の東京を見ると、不法入国した多くの三国人、外国人が非常に凶悪な犯罪を繰り返している」「こういった状況で、すごく大きな災害が起きたときには大きな騒擾事件すら想定される」から「こういうときに自衛隊に出動してもらって、災害の救急だけではなく治安の維持も自衛隊の大きな目的として遂行してもらいたい」
つまり災害対策ではなく「治安訓練」もしくは「軍事訓練」を実施したいとするのが石原の本音だった訳だ。上記の発言はその内容もさることながら「三国人」という差別語を差別的な意味で使用したことが大きな批判を撒き越した。
◆「経済の理論」を「治安の理論」が凌駕した「東京マラソン」
話が逸れたようだが、東京マラソンの実施も石原及び日本財団などからは単なるスポーツイベントとしてではなく、治安訓練を兼ねた一種の「演習」と最初から位置付けられていた。石原は前述のように東京マラソン実施の理由に「経済波及効果」を挙げてはいたが、それは端から飾り言葉であり、真の目的は有事（戦争）の際の人口移動や統率・管理のシュミレーションと情報収集にあったのだ。つまり「経済の理論」を「治安の理論」が凌駕した結果産れたのが「東京マラソン」なのだ。
それを裏付けるのが下記のテレビ番組だ。2009年に放送された「ウソかホントかわからないやりすぎ都市伝説スペシャル」で「東京マラソンの裏にある国家機密」が3分余り取り上げられているが、この中ではかなり的を射た指摘がなされている、最後の風水についての言及を除いて（この真偽を私は知らないので）語られていることは全て真実ばかりである。著作権の関係でいつ消去されるかわからないので要点を抽出しておく。
◎［参考動画］東京マラソンの裏にある国家機密【やりすぎ都市伝説】（2009年SP）
・主要幹線道路を7時間も封鎖すると交通がマヒするとの反対意見が開催前には多かった。
・しかし国にはどうしても実施しなければいけない理由があった。マラソンコースを見ればわかる。明らかに都心の中心部で混雑を誘発するコース設定だ（カギ十字、風車型になっている）。その中心は霞が関だ。
・通常のマラソンは給水程度しかないのに、東京マラソンはバナナ、パン、チョコ、白米、みそ汁など食事が用意されていた。
・有事の際の人間がどう移動するかのデータを知りたくて行われているのではないか。その証拠にランナーには「ＲＣ」チップを付けることが義務付けられているが、これを付けていると主催者はどの人間がどう動いたか完全に掌握が出来る。人の動きのデータが取れる。
・実際に2008年に東京マラソンが実施された2か月後に国は東京に直下型地震が起きた際の避難シュミレーションを発表した。多くの専門家は「実際に何万人かの人間を動かさないと算出できるはずのないデータだ」と驚いている。
◆「東京オリンピック」並みの嫌悪感
東京マラソンの参加者は2007年第一回大会、申込者が95,044人で参加者は30,870人（出走者）だったが、昨年は申込者が305,734人で参加者は35,797人と参加希望者は年々増加している。運営のために「一般財団法人東京マラソン財団」が2010年に設立されており、この財団は基本財産だけで8億8千万円を保持するマンモス財団だ。フルマラソン参加者は10,800円の参加費用（国内、海外からは12,800円）を参加費として支払うが、それ以外にも多数の協賛スポンサーからの収入もあるだろう。
昨年からは一般ランナーに交じって「ランニングポリス」と呼ばれる警察官が（主催者要請により）走っている。昨年10キロ交代で計64人の警察官が「参加」したと発表されている。
私はマラソンが嫌いではない。でも東京マラソンだけはその出自が元より気持ち悪かったので関心が薄い。否、正直に言えば「治安訓練」に他ならない「東京マラソン」には「東京オリンピック」並みの嫌悪感が消えない。
▼田所敏夫（たどころ としお）
兵庫県生まれ、会社員、大学職員を経て現在は著述業。大手メディアの追求しないテーマを追い、アジアをはじめとする国際問題、教育問題などに関心を持つ。※本コラムへのご意見ご感想はメールアドレスtadokoro_toshio@yahoo.co.jpまでお寄せください。
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