興味をそそられるのは、安倍元総理殺害事件の「真相」である。山上徹也容疑者ではなく、ほかにスナイパーがいた！ というのである。
殺害の黒幕は誰か？ 殺害が組織的な犯行だとして、どのような勢力が背後にいるのか？ 事件はケネディ暗殺事件なみの疑惑を生じさせている。
というのも、不可解な銃撃音（サイレンサー付き？）が入っている動画（YouTube）が、なぜか閲覧禁止になったからだ。もう読んでいて興奮、ドキドキワクワクである。このドキドキ感は本誌をめくって愉しんで欲しいが、キーワードをいくつか紹介しておこう。
◆二発の銃撃のあいだに「ピュッ」という音が！
事件の謎への糸口を教えてくれるのは、片岡亮の「防衛庁が極秘捜査していた安倍暗殺に残された謎を追う」である。
山上容疑者が海上自衛隊出身ということで、防衛庁は事件当初から捜査に乗り出していたようだ。片岡の記事によると、軍事ジャーナリストの事務所に在籍していたフリーライターの証言として、防衛庁の捜査に協力した詳細が明らかになっている。
またSNSで話題になった動画に、不可解な点があるという。二度目の発砲の前に、安倍元総理の襟が不自然になびいているというのだ。
そして山上容疑者が放った一発目と二発目のあいだに「ピュッ」という音が入っているという。ようするに、第三の銃弾が安倍を襲ったのではないか。安倍の遺体から弾丸が摘出されなかった（警察・執刀医発表）のは、マスコミ報道で明らかになっている。消えた銃弾はどこに行ったのだ？ ※安倍の心臓壁をえぐり、外に出た説が有力。
さらに、なぜか8月になると、防衛庁は「これ以上の分析はしないことになった」と、フリーライターに通告してきたのだ。それも「なるべく憶測でモノを言わないでほしい」と釘を刺したという。
いっぽうで、現場近くのビル屋上に「黒人に見える」人影があり、白いテントが確認されたという（タレントのさかきゆい）。本当に散弾銃だったのか？ と疑問を呈するのは、マッド・アマノ（世界を裏から見てみよう）である。
アマノはYouTubeやSNSで検証されている疑惑（仮説）について、想像画像付きで解説する。
その仮説では「別の二人の人物」が放った弾は、22ロングライフル銃から撃たれたものだという。問題は役30メートルから狙って、みごとに貫通させた（弾丸が見つかっていない）のである。そんな手腕の持主は、オリンピックのクレー射撃選手だった麻生太郎ではないか、とアマノはいう。したがって、麻生の見解をもとめる必要があると、アマノは主張するのだ。得心させられた（笑）。
◆安倍殺害に暗躍した組織とは？
それでは、どんな組織が安倍殺害に暗躍したのだろうか？ 山上容疑者の狙撃を前提（予測＝殺害計画の囮）にしながら、なおかつ銃弾が安倍の体内から発見されない犯行（完全犯罪）を可能にする組織とは──。
片岡亮は、安倍が7月30日に台湾を訪れる予定（李登輝総統の命日）があったことから、中国当局の関与を可能性に挙げているが、西本頑司「権力者たちのバトルロイヤル──誰が安倍晋三を殺したのか」は、そうではないという。
西本はまず、CIAの謀略で排除された中川一郎・中川昭一親子を例に挙げ、あまりにも出来過ぎた安倍殺害の背後関係を解説する。
安倍の死後、約一カ月で行なわれたトランプ元大統領への「国家機密漏洩」疑惑捜査が、なぞを解くカギであるという。そう、安倍とトランプがともに親プーチンであり、金正恩を水面下で工作できる存在であること。
大統領当選時、メディアのトランプバッシングに対して、端無くもトランプが発した言葉「クリミナル・ディープステート（DS）」こそが、それを言い当てているというのだ。したがって安倍元総理はDSによって、裏切り者として血祭りに上げられたことになる。安倍の弔問にヌーランド女史（影の参謀総長）が訪れたとき、岸田総理は震えあがったのではないかと、アマノさん。どうです、ドキドキしてきたでしょ。
◆統一教会問題と安倍国葬
統一教会問題の論点としては、「反セクト法」制定について、フランス在住の広岡裕児が、これにたいする宗教学者の反発を批判している。
「反セクト法」は、その対象が一般宗徒におよぶこと、信教の自由を侵害するのではないかとの批判がある。橋下徹が批判の論陣を張ったことでも知られるようになった。
フランス（アブー・ピカール法＝反セクト法）でも刑事事犯への適用は少ないという。アメリカでも憲法修正第一条における「信教上の自由を侵してはならない」によって、カルト対策の州法が実現に至っていない。
フランス法の条文を読む限り、かなり危険な法律であることは間違いない。
①法的形態を問わず
②その活動に参加する人の心理または肉体的服従を創造したりすることを目的または効果とするあらゆる法人で
③法人そのものまたはその法的あるいは実質的指導者が以下の一つまたは複数の犯罪について、複数の確定有罪判決を受けた（以下には、刑法・医療・薬事法・不当虚偽広告規制など）。
つまり、③の構成要件（指導メンバーの犯罪）があれば「カルト」と規定し、規制できるというのだ。かぎりなく権力（政権および捜査当局）のデッチ上げを誘発しかねない条文だといえよう。
民事裁判手続きが必要とされているが、指定暴力団の規制が、当事者の抗弁権をほとんど認めていない（聴き取るが、ことごとく却下）現状では、権力の恣意性にまかされることになる。政治団体にたいする破壊活動防止法（新左翼党派の指導者・オウムにのみ適用）とほぼ同じ内容のものが、宗教団体に適用されることになるのだ。
むしろ大山友樹がレポート「政治と宗教・癒着の裏に２つの事件」で明らかにしているとおり、宗教団体への税務調査や宗教指導者への証人喚問（いずれも創価学会を震え上がらせ、公明党の与党参加の一因となった）など、政治と宗教の問題を国民的な議論として行くほうが効果的であろう。
宗教法人は事業収入こそ課税されているが、最大のメリットは寄付金と固定資産税の免税である。そこへの課税は政治議論としても行なわれて来なかったが、宗教法人としての許認可は、宗派としての死活問題である。この議論をやろうではないか。政治と宗教、宗教と国民生活というテーマは、まともになされて来なかったのだから。
末尾になったが、安倍国葬問題にも的確なレポートが掲載されていることを付加しておきたい。秋の訪れとともに、時代への視点を刮目させる、紙爆の購読をよろしく。
▼横山茂彦（よこやま・しげひこ）
編集者・著述業・歴史研究家。歴史関連の著書・共著に『合戦場の女たち』（情況新書）『軍師・官兵衛に学ぶ経営学』（宝島文庫）『闇の後醍醐銭』（叢文社）『真田丸のナゾ』（サイゾー）『日本史の新常識』（文春新書）『天皇125代全史』（スタンダーズ）『世にも奇妙な日本史』（宙出版）など。
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